「テレワークとは？」言葉の意味や種類など、その概要を理解する

この記事はテレワークの知識がない初心者の方に向け、テレワークとは何かその意味、テレワークにおける具体的なワークスタイルの分類について紹介します。

また記事の最後に経済産業省や総務省が作成しているテレワークを導入・実践するための資料のリンクを複数紹介しています。テレワークを検討されている方は、ぜひリンク先の資料もご活用ください。

テレワークとは何か。必要とされている理由は？

総務省による情報通信白書では、「テレワークとはICTを活用した、時間と場所を有効に活用できる柔軟な働き方のことである」（※）とされています。テレワークは「tele＝離れたところで」と「work＝働く」を合わせた造語です。

日本ではテレワークともにリモートワークという言葉も使われていますが、基本的には同じ意味の言葉として扱われています。

※：平成28年版情報通信白書第4章 ICTの進化と未来の仕事

ちなみにICTとは、「Information and Communication Technology」の略で、通信技術を活用したコミュニケーションを意味します。

インターネットが重要な社会インフラとして役割を果たすようになり、スマートフォンやタブレットなどのデジタルデバイスの登場とともに、ICTはビジネスや日常生活において必要不可欠な存在となりました。ビデオチャットやメッセージアプリ、社内WikiやSNSなどのようなツールを活用して、私たちはICTを実現しています。

このICTのひとつの形として、「時間と場所にとらわれないワークスタイルを実践する」のが、テレワークの目指すところです。

在宅勤務はもちろんのこと、通勤や打ち合わせの移動途中の隙間時間でのモバイルワーク、シェアオフィスやコワーキングスペースといったサテライトオフィスの活用など、時間と場所に制限されない多様なワークスタイルがテレワークで可能となります。

これまで当たり前とされてきた「出勤してオフィスで仕事をする」という常識も、すでに当たり前ではなくってきています。

このテレワークという働き方は、一般企業だけでなく、総務省などが情報発信して啓蒙するなど普及に注力しています。では、なぜテレワークがこれほど必要とされているのでしょうか。

テレワークが必要な理由は、

ワークライフ・バランスの実現
人口減少による労働人口の確保
地域活性化の支援
従業員の生産性向上

など、多様な人材の社会参画を促し、企業や社会の抱えている課題の解消が期待されているからです。

このようにテレワークが注目されてはいますが、総務省の令和元年版『情報通信白書』によると、企業の導入率は19.1%。テレワークが十分に普及しているとはいいがたい状況です。（※）。

※：令和元年版『情報通信白書』　第2章 Society 5.0が真価を発揮するために何が必要か

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テレワークの３つの種類

テレワークは働く場所によって3種類に分類されます。

在宅勤務・部分在宅勤務
モバイルワーク
サテライトオフィス・施設利用型勤務

これらをどのように選択するか、どのように組み合わせて組織やチームのワークスタイルを改善していくか、それぞれの特長やメリットを把握する必要があります。

1.在宅勤務・部分在宅勤務

在宅勤務や部分在宅勤務は、文字通り自宅で働くことを指します。部分在宅勤務とは、一度オフィスに出勤して会議などに参加後、帰宅して仕事をするような勤務形態です。

在宅勤務や部分在宅勤務は通勤負担の軽減がメリットとして挙げられます。

例えば、従業員が健康を損なったり、家庭の事情で通勤が困難なケースでも就労継続の助けとなります。あるいは災害やパンデミックといった想定外の状況が発生した場合でも、損害を最小限にとどめて事業を早期普及・継続していく手段となります。

また、インターネットやデジタルデバイスの普及により、そもそも企業の用意したオフィスに出勤して仕事をする必要がなくなっている場合もあるでしょう。

在宅勤務や部分在宅は、企業が用意したオフィス起点の働き方に左右されない、働き方において選択肢を増やす形態とも言えます。