【2025年決定版】ナレッジ蓄積の方法とメリット7選|失敗しない運用のコツも解説
最終更新日:2025年8月19日
社内の貴重な知識や経験が、個人の中に埋もれてしまい、組織として活用できていないと感じていませんか?
実際に多くの企業では、「チャットで有益な情報が流れてしまい共有できない」(株式会社いい生活様の導入前課題)、「どこに何の情報があるかわからない状態」(大和財託株式会社様の導入前課題)といった問題を抱えています。
一方で、効果的にナレッジ蓄積を実現した企業では、各自がバラバラに作成していたマニュアルを統一化し、技術ドキュメントの作成時間を約50%短縮(スカパーJSAT株式会社様)、新入社員のオンボーディングがスムーズになり受け入れる側の工数も削減(大和財託株式会社様)といった具体的な成果を上げています。
しかし、ナレッジ蓄積に失敗した企業では、重要な情報が散逸し同じミスを繰り返すという問題が継続しています。
「社内のナレッジを効率的に蓄積するにはどうすればよいのか?」
「どの方法を選べば、現場に定着するナレッジ蓄積ができるのか?」
本記事では、ナレッジ蓄積の基本から実践的な方法、運用成功のコツまで、包括的に解説します。
【この記事を読んでわかること】
- ナレッジ蓄積の7つのメリットと重要性
- 効果的なナレッジ蓄積方法5選
- 失敗しないツール選びのポイント
- 蓄積を成功させる6つのコツ
- よくある失敗パターンと解決策
目次
ナレッジ蓄積とは?基礎知識と2025年の重要性

ナレッジとは、英単語「knowledge」の和製英語で「知識」を意味します。そこから派生して、社内ナレッジは企業にとって有益な情報や経験・知識を指します。社内ナレッジには大きく2つの種類があり、それぞれの意味は以下のとおりです。
- 言語化や共有されていない個人の中にある「暗黙知」
- 明文化され誰でもアクセスできる「形式知」
社員が業務の中で得た経験やノウハウのような暗黙知を言語化し、誰もが引き出せるよう共有化しておくことが重要です。この暗黙知を形式知へ変えていく作業が、ナレッジの蓄積にあたります。データベース化し、共有・活用することで、業務効率改善やコスト削減につながります。
ナレッジと混同されがちな用語の違い(ノウハウ・スキル)
ナレッジと似た意味を持つ言葉に「ノウハウ」と「スキル」があります。知識や情報である「ナレッジ」に対して「ノウハウ」と「スキル」の違いを解説しましょう。
ノウハウ
ノウハウとは、試行錯誤や経験を通して培ってきた知識や情報を指します。単なる情報とは異なり、仕事の方法や具体的な手順、コツといった経験に基づく特定の業務における知恵のようなものです。体系化や言語化が難しく、属人化しやすいという側面もあります。
それに対しナレッジは、自社に蓄積された情報や知恵を指します。ノウハウに関する知恵をマニュアルやFAQとして明文化する作業がナレッジ蓄積です。さらに、ナレッジを活用することで、新しいノウハウが生み出されることもあります。
スキル
スキルとは、訓練や経験を通して身につけた技術や能力、技量・技能・技術を指します。個人が時間をかけて習得するものであり、ある程度の努力が必要です。スキルは、磨けば磨くほど、より高度なタスクをこなせるようになります。
一方、ナレッジは体系化された知識や情報です。他者と共有できる一般的な常識だったり、プログラミング言語やマーケティング理論などの知識などを指します。ナレッジを活用して生み出されるのがノウハウで、そのノウハウを生かして体得するのがスキルです。
社内ナレッジ蓄積の7つのメリット【具体的効果と事例付き】

社内ナレッジを蓄積するメリットや重要性について、以下の7つのポイントを紹介します。
- 業務効率化の実現
- 業務の属人化防止
- 対応やサービスの品質安定・均一化
- 教育コストを削減
- スキルアップ・即戦力化
- 過去の成功・失敗体験を活かせる
- 新しいアイデアの創出
それぞれ詳しく見ていきましょう。
業務効率化の実現
社内ナレッジを蓄積することで、業務を効率的に進められます。具体的な効果としては以下のような例があります。
- 必要な情報を素早く取得できるため時間の節約になる
- 属人化していた暗黙知が形式知に変換され業務の改善点が見つかりやすくなる
- 過去のノウハウやベストプラクティスを参照することで同じようなミスを防げる
また、FAQやマニュアルとして整備すれば、社員が必要な情報に迅速かつ容易にアクセスでき、さらなる業務効率化につながるでしょう。
導入企業での実際の効果
スカパーJSAT株式会社様: 各自がバラバラに作成していたシステム環境構築マニュアルをDocBaseで統一化。情報を保存・検索する時間が大幅に短縮され、技術ドキュメントの作成時間を約50%短縮しました。
業務の属人化防止
ベテラン社員の知識や経験に頼っていると、その社員が離職したとき業務にダイレクトに影響します。しかし、その知識をナレッジ化して誰でもアクセスできるようにしておくと、個人の離職による業務停滞を防ぐ効果が期待できます。また、組織全体の安定性も高まるでしょう。
そのための具体例は、以下です。
- マニュアルや研修資料を作成する
- ナレッジ共有コミュニティを構築する
コミュニティは、メンバー間での情報交換や議論を促進し、暗黙知を共有するのに役立ちます。定期的にアイデアを出し合うなど交流の場を設けるとよいでしょう。また新入社員教育においても、ベテラン社員のナレッジを共有することで、戦力になるまでの期間を短縮する効果があります。
導入企業での実際の効果
大和財託株式会社様: 「自分が突然いなくなっても周りの人が困らないように」という意識で作業記録を残すことが習慣化。重要な社内システム担当業務の属人化を解消し、マニュアル統一により誰でも対応可能な体制を構築しました。
対応・サービス品質の安定化
顧客対応やサービス提供において、担当者によって対応の質が異なると、顧客満足度の低下につながります。しかし、社内ナレッジを蓄積することで、標準的な対応方法やサービス内容が明確になるはずです。さらにナレッジを活用すれば、顧客対応やサービスの品質安定・均一化を進めるのに役立ちます。
具体的には、以下のような方法があります。
- 顧客対応マニュアルを作成する
- FAQやナレッジベースを整備する
- 品質管理体制を構築する
蓄積したナレッジを活用すれば、顧客対応やサービスの品質を継続的に改善していくのに有効です。
導入企業での実際の効果
株式会社いい生活様: 各自がバラバラなファイル形式で管理していた情報をDocBaseに統一。議事録はほぼすべてDocBaseに移行でき、情報を受け取る側の負担が大幅に軽減されました。
教育コストを削減
ベテランのナレッジをいつでも検索・引き出しできるようにしておけば、研修や教育の補助的な役割を果たしてくれます。蓄積されたナレッジを研修や教材に活かすことで、教育の効率も良くなるでしょう。また、ナレッジ共有コミュニティを作るのも有効です。社員間での相互学習が促進でき、教育コストの削減に役立つでしょう。
導入企業での実際の効果
大和財託株式会社様: 新入社員のオンボーディングをDocBase中心に運用。新入社員は「聞かなくてもDocBaseを見ればいろいろわかる」状態となり、受け入れる側の工数削減と新人の心理的負担軽減を同時に実現しました。
スキルアップ・即戦力化
社内ナレッジを活用すれば、業務に関する疑問や不明点がすぐに解消され、スキルアップや即戦力化までの時間が短縮されます。具体的な取り組みとして、ベテラン社員の持つスキルやノウハウをナレッジ化しておき、社内研修の中で活用するなどです。個々の能力向上はもちろんのこと、組織全体の競争力強化にもつながるでしょう。
過去の成功・失敗体験の活用
過去のプロジェクトや業務における成功事例や失敗事例を蓄積しておけば、同じ失敗を繰り返さないような意思決定ができます。また、成功事例を参考に、新しいアイデアを生み出すことも可能です。たとえば、事例集を作成しておけば、成功事例を参考に新しいプロジェクトを生み出すのに役立つでしょう。
新しいアイデアの創出
蓄積されたナレッジは、新たなアイデアを創出するきっかけやヒントになることもあります。発見した知見が、もしかすると過去に諦めた事例を解決する糸口になるケースもあるでしょう。また、ナレッジ同士の思わぬ相互作用なども期待できます。
社内ナレッジを組み合わせることで、新しいアイデアが生まれるかもしれません。イノベーション創出や新規事業開発などにも役立つでしょう。社内ナレッジ共有システムを活用して、社員からアイデアを募集するなどの使い方もできます。
ナレッジ蓄積でよくある3つの失敗パターンと解決策

社内ナレッジの蓄積は、組織の成長に欠かせない取り組みですが、うまくいかないケースも少なくありません。失敗するケースと解決策について以下の事例で解説します。
- ナレッジ蓄積の「目的」を理解していない
- ナレッジ蓄積の「方法」が浸透していない
- 蓄積したナレッジが「活用」されない
それぞれ詳しく見ていきましょう。
失敗パターン1:蓄積の目的が不明確
ナレッジを蓄積していくのは、社員一人ひとりです。全社員が意識してナレッジ蓄積に取り組まなければうまく機能しなくなってしまいます。時間の経過とともに意識が薄れることもあるでしょう。その原因としては、ナレッジ蓄積の目的が明確になっていないことにあります。
解決策としては、ナレッジを蓄積する目的を明確にし、その重要性を定期的に周知していくことです。目的の具体例としては、業務効率化・品質向上・人材育成などがあります。また蓄積されたナレッジを可視化し、成功事例などを共有するなどして、社員への理解やモチベーションを高めていきましょう。
失敗パターン2:蓄積方法が浸透しない
ナレッジ蓄積のためには、仕組み作りが重要です。投稿方法がわからなければ、ナレッジを蓄積すること自体が浸透しません。
解決策としては、誰でもナレッジを蓄積しやすい使いやすいツールを導入するのをおすすめします。そして、ナレッジを蓄積しやすい仕組みを構築します。初期のころは、全社員が気軽に蓄積できるように、上の役職の人から積極的に共有していきましょう。最初から完璧にやろうとせず、簡単な方法から始めるのがポイントです。全員が参加できるようになってから、徐々に複雑な方法に移行していけばよいのです。
失敗パターン3:蓄積したナレッジが活用されない
原因分析:
- 情報が見つけにくい(検索機能不足、分類不適切)
- 情報が古くなっても更新されない
- アクセス権限が複雑で利用しづらい
- 情報の質が低い(内容が不十分、わかりにくい)
解決策:
✅ 検索機能の強化:全文検索やタグ検索が可能なツールを選択
✅ 分類ルールの統一:カテゴリやタグのルールを事前に策定
✅ 定期的なメンテナンス:古い情報の削除・更新を習慣化
✅ 品質管理体制:投稿前のレビューや品質基準の設定
【実践編】効果的なナレッジ蓄積方法5選

社内ナレッジを蓄積する方法として以下の5つを解説します。
- 社内wikiの構築
- オンラインストレージに保管
- ナレッジマネジメントツールの活用
- マニュアルの作成
- 社内ナレッジを「共有」するシステムも重要
それぞれ詳しく見ていきましょう。
社内wikiの構築
社内wikiは、社員が自由に知識やノウハウなどを書き込めるツールで、社内版Wikipediaのようなものです。社員がWebブラウザから直接ページに情報を編集・共有できます。誰もが随時投稿できる仕組みで、特定の管理者に依存する必要がありません。また、情報の更新が容易、共同編集が可能な点は、ナレッジ蓄積に便利です。ただ、検索機能が不十分なツールを使用すると、必要な情報にたどり着けないケースもあります。
オンラインストレージの活用
オンラインストレージとは、インターネット上にデータを保管することを指します。クラウドストレージとも呼ばれており、代表的なサービスはGoogleドライブやDropboxです。インターネット環境があれば、場所や端末を問わずにタイムリーに保管・共有できます。ファイルの共有に便利ですが、情報の整理や検索性が低いため、必要な情報を取り出すのに向いていないかもしれません。
ナレッジマネジメントツールの活用
ナレッジマネジメントツールとは、社内ナレッジを蓄積・共有できるツールの総称です。蓄積・共有に特化しているものや社内コミュニケーションに特化しているものなど多数存在しています。誰でも使いやすい操作性と検索性の高さが特徴です。ナレッジを蓄積・共有する習慣作りが必須ですが、機能が充実しているため、情報の構造化が容易な点がメリットです。一方で、導入コストや学習コストが高いといった問題点もあります。
マニュアル・FAQ作成
ナレッジを蓄積する目的やメリット、手順などを記したマニュアルの作成は、ナレッジ蓄積に役立ちます。マニュアルを完成させるまでは時間がかかりますが、誰でも簡単にナレッジを投稿できるようになり、ナレッジの蓄積が促進されるはずです。できるだけ図解などを活用し、理解しやすいものにしましょう。
社内ナレッジ「共有」システムの重要性
ナレッジを蓄積するだけでは、実際のところ意味がありません。共有され、さらに活用されて初めて意味を成します。共有や活用のためには、専門のツールやシステムの導入がおすすめです。
また、ナレッジを共有する仕組み作りも欠かせません。具体例としては、ナレッジ共有コンテストを開催したり、インセンティブ制度を設定したりなどです。ナレッジ共有をしやすい体制を作り、社員のモチベーションを高めましょう。
【おすすめ理由も解説】ナレッジ蓄積にツールが効果的な5つの理由

社内のナレッジは、共有ツールへ蓄積していくことをおすすめします。その理由は以下の5つです。
- 専門的な知識がなくてもナレッジを蓄積できる
- 最新の情報を常に蓄積・共有できる
- ナレッジを見つけやすい
- 業務のミスが少なくなる
- 引き継ぎがスムーズになる
それぞれ詳しく見ていきましょう。
専門的な知識がなくてもナレッジを蓄積できる
ナレッジ管理ツールは、誰でも簡単に情報を登録・編集できるように設計されています。専門的な知識がなくても、テンプレートを活用する、AIによる支援を受けるなど、サポート的な機能もあるので安心です。中でもベテランでノウハウを持つ年齢が高い社員でも無理なく使用できることが重要です。そのため、使用感を試すための期間を設けるとよいでしょう。
最新の情報を常に蓄積・共有できる
紙や口頭の場合、情報を修正するたびに書き直しやメール連絡などが必要です。一方、ツールを利用すれば、リアルタイムで情報を更新できるため、全社員が常に最新の情報を共有できます。ファイルサーバー内の古い情報を参照してしまうといったミスも防げるでしょう。
ナレッジを見つけやすい
紙でナレッジを管理すると、書類が入り乱れるうえ、探すのに時間かかります。WordやExcelの場合、ファイルを開かなければ内容を確かめられません。その点、ツールは検索性が高く、必要な情報を必要なときに見つけられるのが強みです。必要な情報に素早くアクセスできるため、業務効率が大幅に向上します。搭載されている検索機能がキーワード検索やタグやカテゴリによる絞り込みができるものだと、さらにナレッジを見つけやすいでしょう。
業務のミスが少なくなる
ツールにナレッジを蓄積すれば、情報の一元管理が可能です。社員全員が、過去の事例や成功事例、注意ポイントを理解したうえで業務に当たれるので、不要なミスを減らすのに役立ちます。また、標準的な業務手順やノウハウがツールに集約されることで、新人社員でもスムーズに業務を遂行できるようになるでしょう。
引き継ぎがスムーズになる
口頭で引き継ぎすると、抜け漏れが発生し、かえって余計な手間がかかります。社員の異動や退職が発生した場合でも、ツールに蓄積されたナレッジがあればスムーズな業務引き継ぎが可能です。一元管理されたナレッジへアクセスすれば済むため、属人化を防ぎ、知識継承にも貢献できるでしょう。
失敗しないナレッジ蓄積ツールの選び方6つのポイント
ナレッジ蓄積ツールは数多く存在しますが、自社に最適なツールを選ぶためには、導入前の検討が重要です。ツール選定で失敗すると、「導入したけど使われない」「期待した効果が出ない」といった事態を招きかねません。
1. 自社の課題を明確にする
- 属人化している業務の洗い出し
- 現在の情報管理方法の問題点特定
- 解決したい課題の優先順位付け
2. 利用者のITスキルレベルを考慮する
- 非IT系社員でも使いやすいUI/UX
- マニュアル不要で直感的に操作可能
- 豊富なサポート体制
3. セキュリティ要件を確認する
- 扱う情報の機密レベル
- 必要な認証・暗号化機能
- コンプライアンス要件
4. 拡張性・将来性を検討する
- 組織成長に対応できるか
- 他システムとの連携可能性
- 機能追加・カスタマイズ性
5. 導入・運用コストを総合評価する
- 初期費用だけでなく運用費用も含めて検討
- 教育コスト、サポートコストも考慮
- ROI(投資収益率)の試算
6. 無料トライアルで実際に検証する
- 実際の業務フローでのテスト
- 複数部署での試用
- 現場からのフィードバック収集
💡 ツール選定で迷ったら:実際に試してみることが重要
ナレッジ蓄積ツールは「使ってみないとわからない」部分が多くあります。操作性や自社の業務フローとの相性は、実際に触ってみて初めて判断できるものです。
多くのツールが無料トライアルを提供している理由もここにあります。理論上は良さそうに見えても、現場で使いにくければ定着しません。
DocBaseも30日間の無料トライアルをご用意しています。他のツールと合わせて実際にお試しいただき、最も自社に適したツールをお選びください。
ナレッジ蓄積を成功させる6つのコツ【定着化の秘訣】

ナレッジの蓄積は、単に情報を集めるだけではありません。社内ナレッジを蓄積する際のポイントを以下の4つにまとめました。
- ナレッジを蓄積する目的を周知する
- ナレッジの「蓄積」と「共有」はセットで
- 社内ナレッジを蓄積する場所を明確に
- 誰でも更新できる環境を整備する
- インセンティブ設計を行う
- 定期的な見直し・改善を行える環境を整える
それぞれ詳しく見ていきましょう。
ナレッジを蓄積する目的を周知する
最初に「なぜナレッジを蓄積するのか」といった目的を明確にしましょう。何を蓄積すべきか、またそれをどう活用すべきかを明らかにします。そのうえで、全社員に周知します。周知する対象が全社員である理由は、ナレッジを蓄積する主体者が全社員だからです。社員全員が意識していなければ、ナレッジ蓄積はうまくいきません。
周知の際は、ナレッジを蓄積する目的と蓄積するメリットをわかりやすく繰り返し説明しましょう。社員一人ひとりが、目的と重要性を認識することで、積極的に情報を共有しようという意識が高まります。
ナレッジの「蓄積」と「共有」はセットで
ナレッジは蓄積するだけでなく、共有されて初めて意味を成します。蓄積したナレッジが活用されなければ、その価値は半減するといってもよいでしょう。そこで「蓄積」と「共有」をセットに考え、その作業を業務の中に組み込んでおきます。
具体的には、 社内ポータルサイトなど社員が簡単にアクセスできる場所に専用のナレッジ共有ツールを導入します。さらに、定期的に共有するタイミングを決めておき、それを習慣化しましょう。書いてもらう時間を業務内に確保し、皆に取り組んでもらうなどの工夫が必要です。
社内ナレッジを蓄積する場所を明確に
ナレッジ蓄積されても、活用したいと思ったときに検索しづらければ、効果は期待できません。必要なときに求めている情報を見つけられるよう、検索しやすいツールの導入がおすすめです。ナレッジを蓄積する場所を一つに定めることで、情報が散逸するのを防ぐ効果もあります。ツールを選ぶ際には、社員が使いやすいインターフェースのものにしましょう。
誰でも更新できる環境を整備する
ナレッジの蓄積や共有方法が難しいと、継続して取り組めなくなってしまいます。簡単に操作できるツールを選び、情報更新しやすい環境を整えておくことが重要です。具体的には、以下のような方法があります。
- ツールの利用促進のために説明会を開催する
- ナレッジ共有や活用を促進するリーダーを決める
- ナレッジを共有した社員を評価する
ナレッジを積極的に共有した社員を評価すると、社員の投稿モチベーションも上がります。社員に快くナレッジを共有してもらえるよう、雰囲気作りも重要です。また、テンプレートを用意することで、誰でも気軽に情報を追加・編集できるようにしておきましょう。
インセンティブ設計
ナレッジ蓄積を継続的に行うためには、社員のモチベーション維持が重要です。適切なインセンティブ設計により、「ナレッジを共有することが当たり前」という文化を根付かせましょう。
効果的なインセンティブ例:
- 評価制度への反映:人事評価項目にナレッジ共有を含める
- 表彰制度:月間・四半期でのナレッジ貢献者表彰
- ポイント制度:投稿数や「いいね」数に応じた特典付与
- 学習機会の提供:優秀な投稿者への研修参加権や書籍購入補助
- 社内発表機会:有用なナレッジを全社会議で発表
注意点:
量より質を重視し、過度な競争を避けて協力的な雰囲気を維持することが大切です。短期的な施策だけでなく、長期的な文化醸成を目指しましょう。
定期的な見直し・改善
ナレッジ蓄積は一度仕組みを作って終わりではなく、継続的な改善が成功の鍵です。利用状況の変化や組織の成長に合わせて、柔軟に運用方法を見直していきましょう。
定期的な見直し項目:
- 利用状況の分析:投稿数・閲覧数・検索キーワードの分析
- ユーザーフィードバック:四半期ごとの利用者アンケート実施
- 情報の整理:古い情報の削除・更新、重複コンテンツの統合
- 分類体系の見直し:タグやカテゴリの整理・追加
- 運用ルールの更新:投稿ガイドラインや品質基準の見直し
改善サイクル:
月次レビューで利用状況を確認し、四半期ごとに大きな課題への対策を実施、年次で全体的な運用方針を見直すサイクルを作りましょう。効果測定には投稿数・閲覧数などの量的指標と、業務効率化の度合いなどの質的指標を組み合わせて活用します。
よくある質問(FAQ)
Q1: ナレッジ蓄積ツールと社内wikiの違いは何ですか?
A1: ナレッジ蓄積ツールは社内wikiを含む包括的な概念です。社内wikiはナレッジ蓄積の一手法で、Webページ形式で情報を蓄積・編集できるツールを指します。現在のナレッジ蓄積ツールは、wiki機能に加えて高度な検索機能、コメント機能、アクセス権限管理なども含む総合的なプラットフォームとなっています。
Q2: 無料ツールと有料ツールの違いは何ですか?
A2: 無料ツールは基本機能に限定され、ユーザー数やストレージ容量に制限があります。有料ツールは高度な検索機能、セキュリティ強化、充実したサポート体制、外部連携機能などが利用できます。企業利用では情報漏洩リスクやサポート体制を考慮し、有料ツールの検討をおすすめします。
Q3: 導入後、社内に定着させるコツはありますか?
A3: 成功のポイントは「小さく始めて大きく育てる」ことです。まず一部の部署でスモールスタートし、成功事例を作ってから全社展開します。また、経営層からの重要性発信、投稿へのインセンティブ設計、使いやすいテンプレートの提供なども効果的です。
Q4: DocBaseの他社ツールとの違いは何ですか?
A4: DocBaseは操作のしやすさと高速性を両立したナレッジ蓄積ツールです。マークダウンとリッチテキストの両方に対応しているため、ITスキルを問わず誰でも使い始められます。実際に、大和財託株式会社様では「デジタルツールに慣れていない社員にも使ってもらえるようになった」、スカパーJSAT株式会社様では「軽快に動作し、ファイルのアップロード・ダウンロードも早い」との評価をいただいています。
まとめ:自社に最適なナレッジ蓄積方法を見つけるために
本記事では、ナレッジ蓄積の方法とメリット、そして成功のコツについて解説しました。重要なのは、自社の課題と目的に最も適した方法を選ぶことです。
ナレッジ蓄積成功の最終チェックポイント:
- ✅ 蓄積の目的が明確で社員に浸透しているか
- ✅ 現場の人が実際に使い続けられる方法か
- ✅ 蓄積と共有がセットで考えられているか
- ✅ 定期的な見直し・改善の仕組みがあるか
多くの企業がナレッジ蓄積ツールの無料トライアルを提供しているため、まずは実際に試してみることをおすすめします。
💡 ツール選定のご参考に
本記事でご紹介したポイントを実際に確認されたい場合、DocBaseでも30日間の無料体験をご利用いただけます。DocBaseはISO27001認証を取得しており、セキュリティ面でも安心してご利用いただけます。他社ツールと合わせて比較検討の材料としてご活用ください。
※ナレッジ蓄積の成功には、ツール選定だけでなく運用体制の構築も重要です。導入前に社内の推進体制を整えることをおすすめします。
参考情報と編集ポリシー
記事制作について: 本記事はナレッジ管理ツール「DocBase」の開発・運営会社が制作しています。DocBaseについては自社製品のため詳しく紹介していますが、他社ツールについても公平な情報提供を心がけています。
データ出典: 本記事の効果データは、DocBase公式サイトに掲載されている複数の導入事例とユーザーインタビュー内容、および業界レポートを参考にしています。
ツール情報: 各ツールの機能・料金情報は、各公式サイトの2025年8月時点の最新情報を参照しています。
編集ポリシー: ナレッジ蓄積の方法や効果について可能な限り客観的で公正な情報提供を心がけています。読者の皆様に役立つ情報提供を第一に考えて作成しています。
データ出典・注釈
※1 技術ドキュメント作成時間50%短縮:スカパーJSAT株式会社様での実績(DocBase公式インタビューより)
※2 新入社員オンボーディング効率化:大和財託株式会社様での効果(DocBase公式インタビューより)
※3 議事録移行による工数削減:株式会社いい生活様での成果(DocBase公式インタビューより)
※4 導入事例データ:DocBase公式サイト掲載の企業インタビュー記事より引用
調査期間: 2023年1月~2024年12月
調査対象: DocBase導入企業インタビュー
調査方法: 公式インタビュー記事の分析