Web社内報とは？おすすめツール7＋6選【メリット・選び方のポイント】

Web社内報とは、紙でなくオンラインで発行する社内報のことです。紙で発行しないため、印刷や配布の手間が省けたり、閲覧数のデータが取れたりする点が魅力です。一方で、Web社内報を活用するにはツールを使用する必要があるため、導入する前にツールを選定・導入する必要があります。

本記事では、Web社内報発行に対するおすすめツールやメリット、タイプ別の特徴などを解説します。参考にしてWeb社内報についての知識を深め、自社に適したツールを選定できるようになりましょう。

【この記事を読んでわかること】

• Web社内報とはオンラインで発行する社内報のこと
• 発行までの時間・労力をカットできたり閲覧状況のデータが得られたりするなど、印刷物にはないメリットも多い
• 発行には一般にツールを使用するが、ツールにはポータルサイト型と特化型がある
• 導入前に目的を明確にし、適したツールを選ぶことが大切

Web社内報とは

Web社内報とは、オンラインで発行する社内報です。社内報は、社内の情報を社員やその家族に共有することを目的に発行されます。掲載内容は会社によってさまざまですが、一般的な内容の例としては、新しいプロジェクトの開始報告や社内イベントの告知、決算報告などです。箸休め的な読み物が掲載されるケースもあります。

社内報が発行されると、社員同士が同じ情報を同時に共有できたり、コミュニケーションが活発になったりなどのメリットが生まれます。

Web社内報ツールとは

Web社内報ツールとは、Web社内報の作成・発行に特化したツールです。Web社内報ツールは、大きく以下2つのタイプに分かれています。

• 社内ポータルサイト型
• Web社内報特化型

どちらがより使いやすいかは会社によって異なり、一概にこちらが良いと断言はできません。選定のためには、まずそれぞれの特徴を見ていきましょう。

社内ポータルサイト型

社内ポータルサイト型ツールとは、Web社内報の他にもさまざまな機能が付いており、幅広い使い方が可能なタイプです。主に実装されている機能は、以下のとおりです。

• マニュアル作成
• 日報作成
• 社内SNS
• 社内Wiki

例として「DocBase」を見てみましょう。DocBaseは日報やマニュアル、社内wikiなどに使えるようになっており、タイプの違うさまざまな情報がひとつのツールに集約可能な仕組みになっています。Web社内報を含め、社内の情報を一つのツールで一元管理したい場合は、社内ポータルサイト型のツールがおすすめです。

Web社内報特化型

Web社内報特化型ツールとは、Web社内報のみを目的に構築されているツールです。社内報向けのテンプレートが用意されているなど、記事作成をより容易にするさまざまな工夫が凝らされています。

コンテンツ作成や入稿をより簡単にしたいなど、ツールを利用してWeb社内報にとくに注力したい場合に適しています。また、Web社内報の効率化のみが目的であり、マニュアル作成など他の業務は現在の体制のままが良いという場合も、Web社内報特化型ツールが良いでしょう。

Web社内報ツールのメリット

Web社内報ツールを利用する具体的なメリットは、以下のとおりです。

• 鮮度の高い情報発信ができる
• 作成・配布の効率化
• 発行後も追加・修正もできる
• 動画や他記事へのリンクなど多様・充実の誌面作りが可能
• 閲覧率の確認や反応など効果測定できる

順に解説していきます。

鮮度の高い情報発信ができる

Web社内報ツールを利用すると、社内報の作成・発行がスピーディーになるため、鮮度の高い情報発信が可能になります。

従来の紙で作成する社内報は、記事作成後に印刷したり配布したりする時間が必要でした。そのため、情報取得から共有までタイムラグが生まれることが一般的でした。

しかしWeb社内報ツールを利用して社内報ツールをオンラインで公開すると、かかる手間は記事の執筆だけで、公開すれば瞬時に全員が共有できます。結果として、情報の鮮度が向上します。

作成・配布の効率化

Web社内報ツールの利用により、作成・配布が効率化する点も魅力です。

ツールはWeb社内報に特化して構築されているため、専門知識不要で記事・コンテンツ作成が可能です。多くのツールはWord感覚で利用できるため、ツール自体の操作が複雑で扱えないリスクも低く押さえられています。

記事作成後も、公開するだけで作業は終了です。紙の社内報と異なり、印刷・配布・古い記事の廃棄などの労力が不要となり、業務の効率化に結びつきます。

発行後も追記・修正できる

ツールを利用しWeb社内報に切り替えると、社内報発行後も随時追記・修正が可能です。

社内報は、発行後に誤字や脱字、内容のミスなどが発覚するケースがあります。Web社内報であれば、気づいた時点ですぐにツールを利用して追記・修正を行えば、後は修正した旨の通知を行って作業完了です。

紙の社内報の場合、印刷・配布を終えてしまってからの追記・修正は原則できません。軽微な間違いは基本的に気づいても放置するしかなく、大きな間違いの場合は回収して訂正版を再配布するなどの手間が発生します。

動画や他記事へのリンクなど多様・充実の誌面作りが可能

Web社内報は、動画や他記事へのリンクなどを利用し、多様・充実の誌面作りが可能です。

Web社内報はオンライン上での発行となるため、紙の社内報に比べて画像の差し込みが容易です。動画も組み込めるため、動きや音、時間経過による変化などの情報を共有したい場合も、実現が簡単になります。また、関連情報に対するリンクなどを貼ると、さらに情報を充実させることが可能です。

紙の社内報では大部分がテキストで埋まってしまい、視覚的な情報はイラストや写真を差し込む程度で、動画よりも情報量が少なくなってしまいます。印刷の際もカラーではコストがかかるため、白黒を余儀なくされる場合が多いでしょう。しかしWeb社内報なら、そのようなこととは無縁の誌面作りが可能です。

閲覧率の確認や反応など効果測定できる

Web社内報をツールで作成・発行すると、閲覧率の確認や反応など効果を測定できます。

多くのWeb社内報ツールには、閲覧数を確認する機能が実装されています。そのため、管理者側は発行後、何人が社内報を読んだか正確な数字を把握可能です。ツールによっては、具体的に誰が閲覧したかわかるものもあります。

閲覧数の確認だけでなく「いいね」機能など、閲覧側がコンテンツに反応を示す機能が実装されているツールもあります。皆が興味を示す話題が可視化されるため、今後のコンテンツ作成の参考になるでしょう。

Web社内報ツール選びのポイント

Web社内報ツールを選ぶ際は、ポイントを押さえた方が選定後の導入・運用をスムーズにこなせます。具体的なポイントは、以下を参照してください。

• 費用
• 公開までの操作性
• 閲覧率アップの仕組み
• 分析機能
• 動画など内容を充実させる機能
• セキュリティ

いずれも大切なポイントです。順に漏らさず見ていきましょう。

費用

ツールの導入には費用の問題がつきものです。費用には、導入時の初期費用と、運用時の月額費用の2種類があります。

導入費用と初期費用のバランスはツールによって異なるため、シミュレーションしてみるのがおすすめです。一般的には人数に応じてプランが選べるようになっているため、費用検討の際は利用人数を明確にしておくとスムーズです。

ツールによっては初期費用無料のものもあるため、費用面のやりくりが苦しい場合に検討してみましょう。

ただし、金額だけでツールを決めるのはおすすめできません。機能とのバランスを見て判断してください。不安な場合は無料お試しができるツールを選び、使用感を確認するのもおすすめです。

公開までの操作性

Web社内報を公開するまでの操作性も重要な要素です。

Web社内報では必須となる、記事の作成・修正・加筆などの作業が迷わずできるか、確認してから選びましょう。記事作成だけでなく、画像や映像を使用する際などの設定や、公開の操作も簡単かどうか、調べておくのがおすすめです。

直感的に使えるツールほどWebに不慣れな人でも扱いやすくなるため、導入後の浸透・定着がスムーズになります。

閲覧率アップの仕組み

閲覧率アップの仕組みが搭載されているかどうかも確認しましょう。具体的には、閲覧者に社内報発行を気づいてもらうための通知機能と、内容に興味を持ってもらうための読ませる機能に分かれます。

優れた通知機能とは、メールや他のチャットサービスとの連携機能などです。普段使いのツールに通知が来ることで、閲覧者は社内報の通知を見逃さなくなります。

読ませるための機能とは、検索機能や関連部署限定の情報配信など、閲覧者に読みたいという気持ちを思い起こさせるための機能です。自分に有益な情報があると感じさせることで、閲覧者の興味を引き、閲覧率アップにつなげられます。

分析機能

分析機能があるかどうかも確認しましょう。分析機能とは、社内報に対する閲覧状況のデータ収集と分析を行う機能です。

具体的に該当するのは、閲覧数、閲覧者、グループごとの閲覧数の分析機能などです。Googleアナリティクスと連携すれば、閲覧に要した時間もわかります。

上記のようなデータが取得できると、閲覧者が興味を持っている話題などが把握できるようになり、閲覧数を上げるための施策が実行可能になります。

動画など内容を充実させる機能

動画など、テキスト以外で内容を充実させる機能が行き届いているかもポイントの一つです。

動画の埋め込みや画像の編集、リンクの追加などの機能が搭載されているか、選定時に確認しておきましょう。これらの機能はオンライン特有のメリットです。もしこの点をおろそかにすると、紙からWebに切り替えるメリットが減少してしまいます。

また、文字装飾やフォント変更などの機能も、見やすさ・デザイン性の向上に役立ちます。

セキュリティ

セキュリティ性は社内の情報を外部に漏らさないための必須機能であるため、新規のツールを導入する際の重要項目となります。ツールによってセキュリティ性を高める方法はいろいろあるため、事前に確認しておきましょう。

機能としては、主にアクセス認証などツールに入る際のセキュリティと、操作履歴などツール内部のセキュリティがあります。どちらか片方だけでなく、両方が備わっているものを選ぶのがおすすめです。また、ISO 27001（ISMS）認証は情報セキュリティの国際認証規格であるため、取得しているツールは一定のセキュリティ性があるとして安心できる目安になります。

Web社内報ツール【社内ポータルサイト型】おすすめ7選

本記事では、具体的なおすすめWeb社内報ツールとして、以下のツールの解説を行います。

• DocBase
• NotePM
• TUNAG
• クロジカ掲示板
• WORKSTORY
• KYO-YU
• desknet’s NEO

上記は、いずれも社内ポータルサイト型のツールです。社内報以外にも、さまざまな機能をツールに求めたい方におすすめです。

※記載している料金は、2024年7月時点での月額・税込です。詳細な料金やプラン内容については、公式サイトをご参照ください。

DocBase

DocBase

【DocBaseの特徴】

執筆・編集が直感的にできるUI。社内報、日報、マニュアルから社内Wikiまで幅広い機能をカバー。公開範囲設定や既読メンバー表示など閲覧分析機能も搭載。ISO27001の認証取得。リーズナブルな料金設定でコスト面でのハードルが低い。

DocBaseは、Web社内報作成だけでなく、日報や社内Wiki作成など幅広い機能を搭載した、社内ポータルサイト型ツールです。議事録や技術仕様書などの作成機能も搭載されており、自社の情報を一元管理・共有可能です。

UI（ユーザーインターフェース）もシンプルであり、直感的に操作できるため、ITリテラシーが低く複雑なツールに抵抗が強い人にも適しています。ISO27001の認証取得による高いセキュリティ性を有しつつリーズナブルな設定価格になっており、コスト面が厳しい場合にもおすすめです。

また、30日間の無料トライアルがあり、導入前に使用感を試せます。そのため、導入したが自社に合わなかった、という結果になるリスクを低減できます。

【DocBaseの料金プラン】

	無料トライアル	スターター	ベーシック	レギュラー	ビジネス
料金	0円	990円/月	4,950円/月	9,900円/月	21,450円/月
ユーザー数	無制限	3人	10人	30人	100人
ストレージ	無制限	3GB	10GB	30GB	100GB

【公式URL】https://docbase.io

NotePM

（引用：NotePM）

【NotePMの特徴】

カジュアルに扱える操作性と見やすいデザイン性。社内報作成以外にもマニュアル作成やレポート作成機能を搭載。動画共有や検索機能など高い情報集約・整理能力を持つ。リアクション機能が豊富で楽しみながら使用できる。

NotePMは、Web社内報を含んだ社内情報を強力に集約・整理できる社内ポータルサイト型ツールです。検索機能や編集履歴の自動保存機能、フォルダ分け・タグ付け機能が搭載されており、情報を綿密に管理したい場合に適しています。

一方で操作感はカジュアルかつ見やすく設計されており、初めてツールに触る人でも操作のハードルは低く押さえられています。いいねなどのリアクション機能も充実しており、使っていて楽しいという感触を覚えやすい点も魅力です。

【NotePMの料金プラン】

	8プラン	15プラン	25プラン	50プラン	100プラン	200～3,000プラン
料金	4,800円/月	9,000円/月	15,000円/月	30,000円/月	60,000円/月	プランの数×6,000円/月
ユーザー数	8人まで	15人	25人	50人	100人	プランの数＝人数
ストレージ	80GB	150GB	250GB	500GB	1TB	プランの数÷100TB
閲覧ユーザー数	利用ユーザー数の3倍の人数までは閲覧無料

【公式URL】https://notepm.jp

TUNAG

（引用：TUNAG）

【TUNAGの特徴】

バイト人員などが多い企業向け。社内報作成をはじめ、マニュアル作成やワークフロー作成機能を搭載。店舗運営や現場教育DX機能など現場と管理側を繋ぐシステムを多数実装。操作感を無料デモで確認可能

TUNAGは、アルバイトなど現場で働く従業員を多く抱える、小売りや製造業などで導入例が多い社内ポータルサイト型ツールです。Web社内報作成機能をはじめ、現場の業務を効率化させることにフォーカスした機能が多数搭載されており、情報の蓄積・共有から新人の教育まで、さまざまなことを任せられます。

操作に関しては、資料の他動画でも案内があるため、初めての人でも順を追って操作可能です。サポートも手厚く、ツールの活用方法や料金プランなど、幅広いことを相談できます。

【TUNAGの料金プラン】

• 初期費用＋月額費用
• 見積＋相談で料金プランを決定するため詳細は要相談

【公式URL】https://biz.tunag.jp

クロジカ掲示板

（引用：クロジカ掲示板）

【クロジカ掲示板の特徴】

ベースは掲示板ツールだが社内報機能をはじめ多数の機能を搭載。柔軟な公開範囲設定が可能。シンプルな操作性で業種や年代を問わず操作できる。マルチデバイスで外出先でも気軽に確認できる。14日間の無料トライアルあり。

クロジカ掲示板は、スケジュール管理をベースとしたツールです。Web社内報作成機能をはじめ、チャットやワークフロー作成、勤怠管理などさまざまな機能が搭載されており、複数の業務を本ツール一つで処理できる点が魅力です。

操作性はシンプルでとっつきやすく設計されています。また、自社に合わせた機能を適宜追加できるため、余計な機能がツール定着の妨げとなる状態を回避可能です。公開範囲も細かく設定できるため、必要な人に必要な情報を届けられる体制が簡単に構築できます。

【クロジカ掲示板の料金プラン】

	スモール	スタンダード	プレミアム
料金	29,800/月	49,800/月	79,800/月
人数	100人まで	500人まで	1,000人まで
ストレージ	30GB	30GB	100GB
利用可能な機能	手軽に使える機能（お知らせの作成とメール通知、コメント追記）	手軽に使える機能（お知らせの作成とメール通知、コメント追記）機密性に合わせた情報伝達（お知らせの閲覧や返信の制御、添付ファイルの制限）	手軽に使える機能（お知らせの作成とメール通知、コメント追記）機密性に合わせた情報伝達（お知らせの閲覧や返信の制御、添付ファイルの制限）安心のサポートとセキュリティ（管理者向けの電話サポート、特定の拠点からのアクセス許可）

【公式URL】https://kurojica.com/newsletter/

WORKSTORY

（引用：WORKSTORY）

【WORKSTORYの特徴】

エンゲージメントに強みを持つツール。タイムリーな情報発信能力と的確な通知能力を備える。利用状況分析機能が搭載されており定着状態がわかる。社内報作成時間の短縮化を実現。金融企業にも導入実績を持つ高いセキュリティ性。

WORKSTORYは、エンゲージメント特化型のツールです。社内報をはじめ、自己紹介機能や自動翻訳機能など、コミュニケーションを活性化させる機能が多数搭載されており、離職率や内定辞退率の低下を導入のメリットとしています。

一方で、ファイル管理機能や高いセキュリティ性も併せ持っており、社内報が作成できるポータルとしても過不足なく活用可能です。社内報作成そのものも簡単にできるようになっており、提供会社の調べでは、最短10分というスピードで社内報作成可能と結果が出ています。

【WORKSTORYの料金プラン】

• ユーザー数1～100の場合1人あたり800円/月
• 初期費用（月額費用×3か月分）＋月額費用
• 見積＋相談で料金プランを決定するため詳細は要相談

【公式URL】https://workstory.co.jp/index.html

KYO-YU

（引用：KYO-YU）

【KYO-YUの特徴】

高いカスタマイズ性を持つツール。社内報だけでなく用途に応じた使い方が可能。初期コストのみで運用できる。既存サーバーの環境をそのままに設置できる。

KYO-YUは、高いカスタマイズ性を持つ社内ポータルサイト型ツールです。社内報や社内Wikiなど、メインで使いたい機能に合わせた使い方ができるため、ユーザーの希望にツール側が合わせてくれる柔軟さがあります。

初期コストのみで運用できるのも魅力であり、ランニングコストがネックという場合でも導入しやすいプラン設定になっています。サポートも手厚く、自社サーバーに設置したい、運用のアドバイスが欲しいなどの相談も可能です。

【KYO-YUの料金プラン】

• 初期費用896,000円＋オプション費用
• 月額料金はなし

【公式URL】https://kyo-yu.biz/

desknet’s NEO

（引用：desknet’s NEO）

【desknet’s NEOの特徴】

25以上ある機能の多さ。ユーザーからの声を反映した使いやすい操作画面。20年以上続く実績。導入を検討している人向けにセミナーも開催。販売はクラウド版とパッケージ版から選択できる。

desknet’s NEOは、社内報を含むさまざまな機能を持った社内ポータルサイト型ツールです。機能の数は25種以上であり、多機能ながら使いやすい操作画面であるため、各機能をスムーズに利用できるオールインワンツールとして利用できます。セキュリティ性も高く、官公庁への導入実績もあります。

販売形式はクラウド版とパッケージ版があり、任意の方を選択可能です。また、導入を検討中の人や、現在ツールを使用中の人向けにセミナーが定期開催されており、導入前後のサポートが手厚い点も魅力です。

【desknet’s NEOの料金プラン】（2024年9月まで）

	クラウド版	パッケージ版
料金	1ユーザー400円/月 初期費用0円	人数による ＊目安として100ユーザーの場合500,000円～
人数	5ユーザー～	5ユーザー～無制限
ストレージ	契約ユーザー数×1GB	人数による
拡張機能	App suite（1ユーザー320円/月）Chat luck（1ユーザー300円/月）	App suite（例として100ユーザー400,000円～）Chat luck（1ユーザー300円/月（例として100ユーザー360,000円～））

【desknet’s NEOのクラウド版料金プラン】（2024年9月～、クラウド版のみパッケージ版は変更なし）

	ライト	スタンダード	プレミアム	チャットプラス
料金	1ユーザー600円/月 初期費用0円	1ユーザー800円/月 初期費用0円	1ユーザー1,000円/月 初期費用0円	1ユーザー760円/月 初期費用0円
人数	5ユーザー～	5ユーザー～	5ユーザー～	5ユーザー～
ストレージ	契約ユーザー数×1GB	契約ユーザー数×1GB	契約ユーザー数×1GB	契約ユーザー数×1GB
拡張機能	なし	App suite	App suiteChat luck	Chat luck

【公式URL】https://www.desknets.com

Web社内報ツール【Web社内報特化型】おすすめ6選

数あるWeb社内報ツールの中でも、以下の6つはWeb社内報特化型のおすすめツールです。

• ザ 社内報
• ourly
• TSUTAERU
• OWNEDNEWS
• Solanowa
• 社内報アプリ

Web社内報の機能のみ欲しい、他の機能は不要という場合におすすめです。順に解説します。

ザ 社内報

（引用：ザ 社内報）

【ザ 社内報の特徴】

選べるデザインとテンプレートで作成が簡単。リアクション・コミュニケーション機能でやり取りが活性化する。閲覧状態の分析機能に強みがある。プッシュ通知機能で社内報の見逃しを防止できる。

ザ 社内報は、コミュニケーション機能と分析機能に強みのあるツールです。記事に対していいねなどのリアクション機能だけでなく、コメント機能も付いており、やり取りが活性化します。閲覧状態の細かい分析も可能であり、閲覧者数だけでなく閲覧者の属性や、閲覧の所要時間も把握できます。

記事の作成そのものも簡単・シンプルにできるよう設計されており、デザインやテンプレートを選んで執筆を行えば、社内報が作成可能です。プッシュ通知機能も付いているため、社内報の見逃しも防止され、社内報がより多くの社員に読まれる状態を構築できます。

【ザ 社内報の料金プラン】

• 初期費用+月額費用
• 月額費用はユーザー数10,000名まで定額
• より具体的な金額は問い合わせから

【公式URL】https://the-shanaiho.com

ourly

（引用：ourly）

【ourlyの特徴】

直感的にできる簡単操作。運用に対する継続的なサポート。オリジナルの分析ツールを搭載。ISO27001の認証取得。

ourlyは社内報を通して社内のコミュニケーションを活性化させ、会社に対しての帰属意識を高めることに強みを持つツールです。

大きな特徴は導入～運用に対する手厚いサポートです。専門チームが伴走体制でサポートを行ってくれるため、うまく定着するか、狙った効果が出るかなどの不安が強い人に適しています。オリジナルの分析ツールも搭載しており、社内報が閲覧されているか、狙い通りコミュニケーションが発生しているかも把握できます。

セキュリティ性も高く、ISO27001の認証を取得済みです。

【ourlyの料金プラン】

• 初期費用+月額費用
• 月額費用はユーザー数による
• より具体的な金額は問い合わせから

【公式URL】https://service.ourly.jp

TSUTAERU

（引用：TSUTAERU）

【TSUTAERUの特徴】

コミュニケーションを促進する社内報運用が可能。反応の多い社内報コンテンツを分析できる。テンプレートを利用して簡単に記事作成できる。セキュアな社内向け動画配信機能を搭載。

TSUTAERUは社内報で会社のコミュニケーションを促進する運用を実現するツールです。分析機能に強みがあり、どの社内報のコンテンツが読まれているか、既読率やアンケートの回答率はどうなっているかなど、閲覧者の動きが把握しやすい点が特徴です。

社内向けの動画配信プラットフォームも搭載されており、紙の社内報では実現できない、動画での社内報、情報共有もできます。無料の体験版も用意されているため、使用感を試してから導入したいという場合にも適しています。

【TSUTAERUの料金プラン】

• 基本プランとして初期費用：110,000円+月額費用：49,280円～
• 詳細については問い合わせから

【公式URL】https://sitepublis.co.jp/tsutaeru

OWNEDNEWS

（引用：OWNEDNEWS）

【OWNEDNEWSの特徴】

SNS感覚でWeb社内報を運用できる。シンプルかつリラックス感のあるデザイン。公開範囲を細かく調節可能。操作に不慣れな人のための代理投稿機能も搭載。

OWNEDNEWSは社内報特化型ツールの中でも、SNS感覚で利用できるツールです。デザインはシンプルかつゆったり感があり、使用者の心理的ハードルを下げる効果があります。そのため、社内報だからと気負うことなく、とっつきやすい操作感になっています。

公開範囲を10段階に渡って調節でき、社員の家族でもセキュアに閲覧可能です。また、操作に不慣れな人のために代理投稿機能も搭載されており、操作に慣れないという理由で社内報から社員が遠ざかってしまう事態を防ぎます。

【OWNEDNEWSの料金プラン】

• 基本プランとして初期費用：300,000円+月額費用：49,800円～
• 詳細については問い合わせから

【公式URL】https://ownednews.com

Solanowa

（引用：Solanowa）

【Solanowaの特徴】

100を超える機能が搭載されている。エンタープライズ企業にとくに導入実績が多い。金融系企業にも導入実績を持つ。高いセキュリティ性。導入時の参考に製品デモの申し込みも可能。

Solanowaは、機能の豊富さを大きな特徴とするツールです。100を超える機能がありますが、ほぼすべてが社内報関連の機能であり、社内報特化型多機能ツールと言えます。

機能そのものは社内報に親しみやすいよう設計されており、いいねやハッシュタグ、コメント機能など、SNSに近いカジュアルさでツールを利用可能です。一方で高いセキュリティ性を有しており、IPアドレス制限機能や脆弱性スキャン機能なども搭載されているため、金融系企業にも導入実績があります。

【Solanowaの料金プラン】

• 基本プランとして初期費用+月額費用
• 月額費用の目安としては1ユーザー40円/月～
• 具体的な費用は要相談

【公式URL】https://solanowa.jp

社内報アプリ

（引用：社内報アプリ）

【社内報アプリの特徴】

社内報専門会社のノウハウが反映されている。マルチデバイスで閲覧や管理が可能。見栄えするテンプレートを多数搭載。状況に合わせたトップページのカスタマイズ機能付き。

社内報アプリは、社内報専門会社のノウハウを反映し設計されているWeb社内報ツールです。

至る所に社内報を効果的に運用する工夫が施されています。たとえば記事のテンプレートは、多くの人にとって見栄えがよく、目を通す気になるよう考慮されたデザインです。他にも、属性ごとの記事分け機能や未読通知機能など、社内報をスムーズに読ませるための機能が多数搭載されています。そのため、社内報を作成しても反応が良くないと悩んでいる人にもおすすめです。

【Solanowaの料金プラン】

• 基本プランとして初期費用+月額費用
• 具体的な費用は要問い合わせ

【公式URL】https://shanaiho-app.jp

Web社内報ツール導入の流れ

Web社内報ツールに対する一般的な選定から導入の流れは、以下を参考にしてください。

• STEP① 目的とコンセプトの明確化
• STEP② 適切なツール選び
• STEP③ ツール導入と環境準備
• STEP④ 発信に向けた準備
• STEP⑤ 運用改善

各ステップについて、詳しく解説します。

STEP① 目的とコンセプトの明確化

まずは、ツールを導入する目的とコンセプトを明確にしましょう。

たとえば、社内ポータルサイト型ツールの場合は、多機能さからWeb社内報以上の利用方法も可能です。この場合、情報の一元管理に向いています。一方で、社内報でのコミュニケーション活性化が目的だと、多機能すぎるとかえって目的達成に不利な場合があります。

また、目的が同じでも求めるツールが同じとは限りません。情報共有目的とひと口に言っても、テキストベースでの情報であれば、コンテンツ作成のスムーズさが求められます。一方、イベントの報告などが多い場合は、写真や動画の扱いやすさが求められるでしょう。

目的とコンセプトを明確にして、適切なWeb社内報ツールを選んでください。

STEP② 適切なツール選び

目的とコンセプトが明確になったら、具体的に適切なツールを選びましょう。目的とコンセプトに沿いつつ、できるだけ本記事で紹介したWeb社内報ツール選びのポイントを満たすものを選ぶのがおすすめです。

社内ポータルとして利用したい場合は、Web社内報機能だけでなく、その他希望する機能が搭載されているかも確認してください。また、無料トライアル期間が設定されている場合は、利用して実際の使用感を確認しておくのがおすすめです。

STEP③ ツール導入と環境準備

ツールを選定したら、実際に契約と導入を行います。サービス提供会社からのヒアリングの際には、どのような課題を抱えているのかを伝えましょう。また、サポート体制の説明やおすすめの運用方法、実際の課題解決事例などを話してくれる場合もあります。ぜひ覚えておいて、実際に運用が始まってからの参考にしてください。

また、可能であれば自社内のツール担当者や担当チームなどを決めておくと、導入後の運用がよりスムーズです。

STEP④ 発信に向けた準備

ツール導入が終わったら、コンテンツ発信の具体的な準備に入りましょう。

取材など具体的なコンテンツの内容企画や、発行頻度などを決定していきます。デザインもこの段階で決定しますが、決定したデザインはテンプレート化しておくと、後の作業効率がアップします。とはいえ、これらの要素は運用していく中でブラッシュアップしていくものでもあるでしょう。あまり最初の決定にこだわり過ぎず、適宜修正していく意識を持っておくのがおすすめです。

なお、元々紙の社内報を発行していた場合は、書式を変更せずにオンライン化する方法もあります。しかし、Webに切り替えたのであれば、ぜひそれを機にWebならではの利点の活かし方を考えてみてください。

STEP⑤ 運用改善

運用が始まったら、社内報の作成を行いつつPDCAを回し、質をブラッシュアップしていきます。反応の良かったコンテンツの分析や、社員へのヒアリングなどをもとに、より社員の興味を引くようなWeb社内報を目指しましょう。

改善に必須となる、閲覧に関するデータの収集・分析を行いやすいのはWeb社内報の強みです。紙の社内報では、発行後誰がどれだけ読んでいるのかわかりませんが、Web社内報であれば多くの場合閲覧数の確認が可能です。ツールによっては、いいねなどのリアクションやコメントなども付くため、うまく利用してより読まれる社内報を実現してください。

Web社内報ツールを導入して積極的に発信しよう

Web社内報ツールは、目的を明確にして導入し、運用していくことでさまざまなメリットを得られます。目的意識を持って、読まれるWeb社内報を積極的に発信しましょう。

中でも、Web社内報以外に多くの機能が搭載されている、社内ポータルサイト型のツールをお探しの場合は、DocBaseがおすすめです。Web社内報はもちろん、マニュアルや社内Wiki、日報や議事録などさまざまなコンテンツの作成機能が搭載されており、ユーザーの希望に沿った形で活用可能です。

1万社以上の導入実績があるため、実績の浅いツールでは不安だという場合でも、安心してご利用いただけます。ご興味がおありの場合は、ぜひ資料請求や無料お試しをご利用ください。お気軽にご連絡ください。

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